不妊治療において公的医療保険が適用される治療はどんなもの？

体外受精などの基本治療は全て公的医療保険適用

関係学会のガイドラインなどで有効性・安全性が確認された次の治療について保険が適用されます。

＜厚生労働省「令和4年4月から、不妊治療が保険適用されます」＞

生殖補助医療のうち、上記に加えて実施されることのある「オプション治療」については、保険適用されるもの、先進医療として保険と併用できるものなどがあります。不妊治療に関する「先進医療」は随時追加されることもありますので、詳細は、受診される医療機関にご確認ください。
先進医療について

年齢･回数の要件（体外受精・顕微授精）

保険診療でも以下の制限があります。

年齢制限

治療開始時において女性の年齢が43歳未満であること

回数制限

初めての治療開始時点の女性の年齢	回数の上限
40歳未満	通算6回まで（1子ごと）
40歳以上43歳未満	通算3回まで（1子ごと）

体外受精にかかる費用

厚生労働省が2020（令和2）年10月～12月にかけて実施した調査によると、体外受精にかかる費用は1回当たり平均で約50万円でした。保険が適用されると、医療機関での窓口負担は原則3割になりますが、それでも約15万円の負担となります。ただし、自己負担額には上限がありますので、限度額を超えた分は公的医療保険から高額療養費として支給されます。