迷ったときに広がる選択肢～セカンドオピニオン～

重い病気と診断されたとき、私たちはしばしば大きな選択を迫られます。治療方針をどうするか、この医師の判断に任せてよいのか…。そんなときに心強い手段となるのが「セカンドオピニオン」です。

セカンドオピニオンとは、主治医以外の医師に診断内容や治療方針について助言（第2の意見）を求めることです。かつては「主治医に失礼ではないか」と遠慮する声もありましたが、現在ではその認識も大きく変わってきています。

「セカンドオピニオンは患者の権利」「セカンドオピニオンを求められても不快に感じない」と考える医師も多く、患者の中には、主治医のすすめで他の医療機関に意見を求めたという人も少なくありません。医療現場においても、患者自身が納得できる医療を自分の意志で選ぶことが重視されています。

自分らしい治療選択とQOLの視点

国立がん研究センターが提供する情報サイト「がん情報サービス」では、セカンドオピニオンの利点として「異なる治療法や選択肢を知ることができる」点が挙げられています。治療方針は医師の専門や経験により異なるため、複数の意見を聞くことで、より納得のいく判断につながる可能性があります。

• がん情報サービス「セカンドオピニオン」（国立研究開発法人国立がん研究センター）

さらに近年は、「自分がどう生きたいか」「どんな生活を大切にしたいか」といった、生活の質（QOL…クオリティオブライフ）を重視する傾向が高まっています。例えば、ある病気の治療をする際に「身体への負担を軽減できるが、再発リスクがある場合」と「完治の可能性は高いが、後遺症が残る場合」にどちらの治療法を選ぶかは、患者自身の価値観によって変わってきます。だからこそ、納得できる選択のためには、情報を広く集めることが大切だといえるでしょう。

治療とお金～経済的な備えとしての保険～

セカンドオピニオンは、公的医療保険制度が適用されない自由診療扱いのため、全額自己負担になります。費用は医療機関によって異なりますが、30分から1時間の相談で1万から5万円程度が一般的です。こうした費用は医療費控除の対象となるため、確定申告を行って所得控除を受けることにより、所得税・住民税の負担が軽減される可能性があります。

様々な治療法を検討した結果、先進医療など高額な治療法を選ぶことになったり、遠方の医療機関での受診が必要になったりするケースもあります。そのような場面で、費用の心配が治療の選択を制限してしまうようなことは避けたいものです。

そうしたときに心強いのが、経済的な備えとしての生命保険です。例えば、がん保険や医療保険の保障があれば、治療費に対する不安を和らげ、必要な選択をしやすくなることがあります。また、保障以外にも生命保険の加入者（契約者・被保険者）向け付帯サービスとして、セカンドオピニオンの手配や専門医の紹介、健康相談などを行う生命保険会社もあり、健康管理や治療の選択を支える手段として利用できる場合があります。「こうありたい」と思える自分自身の生き方や価値観を大切にするには、経済面での備えもあると安心です。

納得のいく選択が「自分らしい日常」を支える

 セカンドオピニオンは、医療の選択肢を広げ、納得して治療に臨むための手段であり、生命保険は、その選択を支える経済面での備えといえるでしょう。これにより、自分にとって最も納得のいく治療法を選択できる可能性が高まります。どちらも、「もしも」のときに後悔しないための大切な手段や備えであり、自分らしい日常を守ることにつながっていくのではないでしょうか。

関連項目

「医療費控除について知りたい」

「先進医療とは？　どれくらい費用がかかる？」

「病気やケガに備える生命保険にはどんな種類がある？」