医療保障：医療保険

医療保険の概要

病気やケガで入院したり、所定の手術を受けたときに給付金を受け取れます。
死亡したときに死亡保険金を受け取れるものもありますが、金額は少額です。
保険期間には「定期型（年満期・歳満期）」と「終身型」があります。

ワンポイントアドバイス

保険期間と保険料払込期間を決めます。⇒「定期型」なのか、「終身型」なのか？
入院何日目から支払われるかを確認します。⇒日帰り入院型、1泊2日型などがあります。
1入院あたりの支払限度日数と保険期間を通じての通算限度日数を確認します。
さらに以下の内容についても検討します。⇒特約を付加するかどうか？
特約には「生活習慣病（成人病）入院特約」「女性疾病入院特約」「がん入院特約」「先進医療特約」などがあります。
また、解約返戻金の有無、死亡保険金の有無を確認します。いずれも無しの場合、保険料が安くなります。

1どんなとき、どんなふうに受け取れる？

保険金・給付金の種類

保険金・給付金の種類は、主に「災害入院給付金」、「疾病入院給付金」、「手術給付金・放射線治療給付金」、「死亡保険金」の4つがあります。

災害入院給付金・疾病入院給付金

災害入院給付金は、被保険者が災害や事故によるケガで180日以内に入院したときに受け取れ、疾病入院給付金は病気で入院したときに受け取れます。
入院日額10,000円など入院1日につき受け取れる給付金額が決まっているものが一般的ですが、入院日数に関わらず「一時金」で受け取れるものや「一時金＋日額分」を受け取れるものがあります。また、1日の入院でも入院5日までは一律5日分、10日までは一律10日分を受け取れるものなどがあります。

手術給付金・放射線治療給付金

手術給付金は、被保険者が給付対象となる手術を受けたときに受け取れます。一般的に、手術給付金の給付対象となる手術は、下表にある3つのタイプに分類されます。現在販売されているものは、「公的医療保険の対象となる手術」を保障するタイプが多くなっています。
放射線治療給付金は、被保険者が所定の放射線治療を受けたときに受け取れます（60日に1回）。手術給付金として受け取れるものもあります。

＜一般的な手術給付金の給付内容＞
公的医療保険の対象となる手術を保障するタイプ	公的医療保険の対象となる手術（一部を除く）で、入院を伴う場合は入院給付金日額（入院1日あたりの給付金額）の20倍、入院を伴わない場合は5倍となっています。手術が給付対象に該当するかは、病院で交付される領収証の手術欄の診療報酬点数の記載有無などで確認できます。
88種類の所定の手術を対象とするタイプ	手術の種類に応じて入院給付金日額（入院1日あたりの給付金額）の10倍・20倍・40倍となっていて、手術ごとの給付の倍率は約款に記載されています。
上記2つの給付範囲を併用するタイプ	88種類の所定の手術に該当する場合は、その給付倍率に応じた給付金が受け取れます。該当しない場合は、入院を伴う公的医療保険対象の手術（一部を除く）であれば給付金が受け取れ、給付倍率は5倍となっています。

※給付倍率など給付内容が上記と異なるものもありますので、約款などで確認することが大切です。

死亡保険金

被保険者が死亡したときに一定の死亡保険金を受け取れますが、保険金額は一般的に少額です。
死亡保険金がついていないタイプもあります。

高度障害状態の取り扱い

被保険者が高度障害状態となったとき、一般的に以後の保険料の払込みは免除となり、契約は継続します。

入院給付金の対象となる日数

入院給付金の対象となる入院には次のような種類があります。

＜日帰り入院型＞
入院1日目から入院給付金が受け取れます。

＜1泊2日型＞
継続して2日以上入院したとき、1日目から入院給付金が受け取れます。

1入院支払限度日数

保険商品により異なりますが、1入院支払限度日数は60日、120日が多く、他に30日、180日、360日、730日、1,095日などがあります。
一度退院して再入院した場合に、前後の入院を合わせて1入院として取り扱われることがあります。
退院日の翌日から180日以内に再入院した場合は、商品によって次の2つの取り扱いがあります（病気の場合の例）。
1. 前後の入院が同一の病気であれば「１入院」、別の病気であれば「別入院」となります。
2. 前後の入院が同一の病気でも、別の病気でも「1入院」となります。
退院日の翌日から180日を経過して再入院した場合は、一般的に別入院として取り扱われます。

通算支払限度日数

通算支払限度日数は1,095日が多く、他に700日、730日、1,000日などがあります。
災害入院給付金、疾病入院給付金など給付金ごとに入院日数を通算します。
保険期間が10年など「更新型」に契約している場合、更新しても通算された入院日数はリセットされずに引き継がれます。

2いつまで保障される？

保険期間

保険期間のタイプには、「年満期（更新）」と「歳満期」、「終身」の3つがあります。

年満期（更新）

10年・15年など一定の年数を保険期間として会社の定める年齢まで（一般的に80歳～90歳まで）健康状態に関係なく更新できます。
更新時には、その時の年齢や保険料率で保険料が再計算されますので、通常、更新前より保険料が高くなります。

歳満期

契約当初に定めた年齢までを保険期間とします。

終身

一生涯にわたって保障が続きます。

3こんな点もチェック!

【取扱保険金額】

会社により異なりますが、入院給付金日額・最低3,000円から取り扱う会社が多くなっています。

【保険料払込期間】

定期型の場合、保険料払込期間は一般的に保険期間と同一です。
終身型の場合、一定期間または一定年齢まで払い込む「有期払」と、一生涯払い続ける「終身払」があります。商品によっては「終身払」のみを取り扱うものがあります。

ワンポイントアドバイス

一般的に「終身払」は「有期払」に比べて毎回払い込む保険料が安くなります。ただし、保険料の払込が一生涯にわたることを考慮する必要があります。

【保険料払込方法】

会社によって異なりますが、「年払」、「半年払」、「月払」があります。加えて「一時払」を取り扱う会社、商品もあります。
また、一定期間分をまとめて払い込む「前納」などの取り扱いがあります。

【契約年齢範囲】

新たに契約できる年齢の範囲は会社により異なりますが、下は0歳から取り扱っている会社が、上は75～80歳程度まで取り扱っている会社があります。

【配当金の種類】

「無配当」の商品がほとんどですが、「5年ごと利差配当」の商品もあります。
一般的に「無配当」は配当のあるタイプに比べて保険料が割安に設定されています。
一般的に積立配当金はいつでも引き出すことができます。

【解約返戻金】

「解約返戻金の額が通常よりも少ない商品」、「保険料払込期間中に解約返戻金が無い商品」、「解約返戻金が全く無い商品」を取り扱っている会社もあります。
解約返戻金を抑制したり、無くすことで一般的に保険料が割安になっています。

【限定告知型（引受基準緩和型）の医療保険】

契約時に医師による診査はなく、通常の医療保険などに比べて健康状態に関する告知項目が限定されています。告知項目に該当するものがないなどの条件を満たすと「持病がある」「現在、病気で通院・服薬中」といった人も原則として契約できます。
契約前にかかっている病気の悪化や、過去に治療歴のある病気の再発・悪化も、入院・手術給付金の支払い対象となります。なお、契約前に医師から勧められている入院・手術は支払いの対象外です。
契約後1年間は、給付金額が半額になるなど保障内容に制約があります。
保険期間には10年など一定期間を保障する定期タイプと、一生涯保障する終身タイプがあります。

※限定告知型の医療保険を検討する前に、通常の医療保険を契約できるかどうか確認しましょう。

【健康増進型保険】

健康増進型保険は、保険契約後の健康状態や、健康増進への取組によって保険料の割引や還付金などがある保険です。次のようなタイプを取り扱う生命保険会社があります。

毎年の健康診断結果により割引などがある生命保険
契約後の毎年の健康診断結果で一定の基準を満たしている場合、保険料が割引されるものや還付金を受け取れるものがあります。
「運動習慣」で割引などがある生命保険
契約後の健康増進活動（ウォーキング等）に応じて、保険料が変動するものや還付金を受け取れるものがあります。

【特徴のある商品】

生活習慣病（がん・心疾患・糖尿病・高血圧性疾患・脳血管疾患）など特定の病気で入院した場合、支払日数の限度が延びたり限度がなくなる商品があります。
契約日から5年ごとなど所定の期間に入院給付金・手術給付金を受け取らなかった場合に、無事故給付金が受け取れる商品があります。
払い込んだ保険料累計額から所定の年齢までに受け取った給付金等を差し引いて、その差額を受け取れる商品があります。

医療保険とは？