―要約―

住宅が家計行動に与える影響に関する研究

原田裕介

バブル期の住宅価格高騰の爪痕が家計に大きな傷跡を残している。住宅ローンの返済負担など90年代に入り家計における居住費負担が高まっている。消費面では、住宅関連支出負担感という居住経費の心理的負担の重さが節約意識を誘発している。実際の住宅関連支出の世帯年収に占める比率の大きさが消費性向を決定する要因となっている。貯蓄・投資面では、経済的・心理的に居住経費負担の重い層は投資意識も保守的で、居住費負担から開放されている層ほど積極的な意識を持っている。実際の貯蓄性向をみても、居住費の負担感が重いと貯蓄が思うように進まない状況になっていることが明らかになった。形成された金融資産総額でみても居住経費等の負担から開放されている層で資産形成が進んでいる。住宅が消費、貯蓄・投資、資産形成といった家計行動・家計構造のすべての局面で心理面でも実態面でも大きな影響を与えていることが明らかになった。

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