1)〜11)について

1) 厚生労働省 大臣官房統計情報部国民生活基礎調査室(平成21年10月20日)発表の報道資料と、国際通貨基金が発表した『World Economic Outlook Oct.2007』による。
2) 株式会社マクロミルのHPによる。http://www.macromill.com/r_data/20100108shinseijin/index.html
2010年成人式の対象者となる新成人に実施したアンケートの結果、日本の未来について「暗い」、「どちらかと言えば暗い」という回答を合わせると79.2%に達した。
3) Badminton AcademyのHPより http://www.badminton.ac/topic9.html
4) 農林水産省のHPより  http://www.maff.go.jp/j/syouan/seisaku/trace/pdf/trace_hp.pdf
5) 平成19年版 国民生活白書 30頁 (内閣府)「4人に1人が若手の育成に手が回らなくなったと感じている。」
6) 平成19年版 国民生活白書 147頁 (内閣府)「『従業員個人の責任』(『従業員個人の責任』もしくは『従業員個人の責任であるに近い』)とする企業の割合は20.1%(2000年度の:筆者注)から30.7%(2004年度:同)に上昇している。」
7) 平成19年版 国民生活白書 144頁 (内閣府)「会社に対する帰属意識に変化があるかを尋ねると、このような意識が『もともとない』とする回答が95年は18.4%であったが、2000年には23.7%に高まっている。また、そのような意識が『薄れた』という回答について19.4%から32.2%に10%ポイント以上も高まっている。」
8) 平成19年版 国民生活白書 144-145頁 (内閣府)「従業員数200人以上の企業に勤務する従業員に、会社に尽くそうという気持ちが人一倍強いかどうかを尋ねたところ、『そう思う』、『どちらかといえばそう思う』といった考え方に肯定的な回答をした者の割合は、60代以上では72.9%にも達しているが、20代以下では21.8%にとどまり、年齢が若くなるほど低下する傾向が見られる。」
9) 平成18年版 国民生活白書 26頁 (内閣府)
10) 平成19年版 国民生活白書 148頁 (内閣府)「企業における通常の仕事を一時的に離れて行う職業教育訓練である『Off-JT (Off the Job Training)』、日常の業務につきながら段階的・継続的に行われる職業教育訓練である『計画的なOJT (On the job Training)』のいずれもバブル崩壊後の90年代に大きく実施率が低下している。」
11) 前掲3)

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